日本感染性腸炎学会概要

本学会は細菌性赤痢が大流行していた1962年に感染性腸炎研究会として発足しました。東京、横浜、名古屋、京都、大阪、神戸の伝染病院で働いていた医師が中心になり、流行の実態を把握し、どのような抗菌薬を使えば除菌することができるかを研究しました。その後、衛生水準や国民の栄養状態の改善により細菌性赤痢は減少しましたが、食品や水を介する感染症は減少するどころか、海外旅行や輸入食品の増加もあってむしろ増える傾向にあります。

 

2013年に日本感染性腸炎学会に改称・組織変更し、現在は食品・水を介してあるいは海外旅行で感染する感染性腸炎全体および腸チフス・パラチフスの治療を中心に、傾向と対策を研究しています。

 

参加機関は東京都および12の政令指定都市(札幌、仙台、千葉、川崎、横浜、名古屋、京都、大阪、神戸、広島、福岡、北九州)の感染症指定医療機関と地方衛生研究所および国立感染症研究所などです。

研 究 課 題

1.感染性腸炎起因菌の調査研究

2.海外輸入例の調査研究

3.腸チフス・パラチフスに関する研究

4.赤痢アメーバ症に関する研究

5.カンピロバクター腸炎に関する研究

6.その他

ページTopへ

研 究 組 織(33機関)

 1.札幌市立札幌病院

 3.東京都保健医療公社豊島病院

 5.東京都立墨東病院

 7.千葉市立青葉病院

 9.横浜市立市民病院

11.京都市立病院

13.神戸市立医療センター中央市民病院

15.北九州市立医療センター

17.札幌市衛生研究所

19.茨城県衛生研究所

21.群馬県衛生環境研究所

23.東京都健康安全研究センター

25.静岡県環境衛生科学研究所

27.大阪市立環境科学研究所

29.東京都予防医学協会

31.東京医科歯科大学医学部保健衛生学科

33.天理よろづ相談所病院・憩の家

   2.仙台市立病院

   4.がん・感染症センター都立駒込病

   6.東京都保健医療公社荏原病院

   8.川崎市立川崎病院

10.名古屋市立東部医療センター

12.大阪市立総合医療センター・感染症センター

14.広島市立舟入病院

16.福岡市立こども病院・感染症センター

18.新潟県保健環境科学研究所

20.栃木県保健環境センター

22.埼玉県衛生研究所

24.神奈川県衛生研究所

26.大阪府立公衆衛生研究所

28.神戸市環境保健研究所

30.国立感染症研究所

32.麻布大学環境保健学部

客員会員

㈱東京都食品衛生協会、東京食品技術研究所・衛生検査所

杏林大学・Kyourin University School of Medical Science

東京都福祉保健局 健康安全部 感染症対策課・Bureau of Social Welfare and Public Health

ページTopへ

(C)2009 Research Group for Enteric Infection in JAPAN  All rights reserve